★絵描きの日記

本日も終日、ロックばかり聴いて過ごしていました。
近頃、明らかに民放のテレビ番組が低予算になり、クオリティーが落ちているとヒシヒシと伝わりますので、余計に音楽ばかり聴いていることになります。
比較的、テレビ好きな私が、テレビ番組のクオリティーが落ちていると思っているので、他の方も、多分そう思っていることでしょう。

テレビ番組の制作会社は、『若者のテレビ離れ』と勝手に若者のせいにしていますが、その分析は間違いのように思えます。
まず、少子高齢化で、若者そのものの人口が減少しているので、仮に若者が一斉に何かの番組を観たとしても、もう昔のような高い視聴率を期待できないのは明白な事実です。
第一、その視聴率調査もワンセグで観ているものは含まれていないので、どこまで正確なのか怪しいものです。
そう言えば、これからワンセグでしかテレビを観ず、テレビそのものを所有しないパターンも多発すると思うので、NHKはどうやって受信料を徴収するのでしょうかね？

ロックを聴いている時は良いのですが、聴き終わって現実に引き戻されると、『何かなぁ…』と、いつも思ってしまいます。

基本的にテレビ好きな私ですが、ここ数日、テレビを観ないでロックを聴いていることが多くなってきました。
まぁ、私は以前からテレビより音楽に関心が向かうことが、度々あったので別に気にしてませんが。
むしろ、テレビを観ながら、ボサッとしている方が不健全だと思います。

4月初め〜5月20日頃までは、私はどことなく体調が悪かったです。
部屋でボーっとテレビを観ていることが多かったです。
5月25日頃から邪気が取れたように体調が良くなっていってきています。
そうしたら、テレビを観るより、何かしている方が、自分に対して良いのではないかと思えるようになりました。

お年寄りが、一日中、NHKのテレビをつけっぱなしにしている方が居ますが、あれは正直、身体に悪そうだと思うのですが、いかがでしょうか？

やっぱり、車に乗って、どこかに出かける方が健康的だと思います。

ある家電量販店に行ったら、土曜日にも関わらず、レジの前に、お客さんが誰も居ませんでした。
平成22年3月 の総務省の統計によると、地デジチューナー内蔵テレビの世帯普及率は75.3％という総務省の発表ですが、そんな家電量販店を見た私は、地デジ化はそこまで進んでないと感じています。
そもそも、世帯数で換算していますが、今時一世帯につき、テレビが一台しかない訳でないと思います。
下手したら、一部屋につき一台の可能性もあります。
二台目以降の場合は、統計にどう反影させるのでしょうか？
総務省の調査はそこまで突っ込んでデータをとってないと思われます。
そもそも、サンプル抽出による調査なのでどこまで正確な数字なのか、何とも言えません。
例えば、場末の定食屋とか、ラーメン屋のテレビは未だに、ドロドロに汚れたブラウン管のテレビと相場が決まっています。
そういった、定食屋やラーメン屋の頑固親父が、地デジチューナー内蔵テレビを喜々として購入するとは考えにくいです。
買わされた頑固親父は怒ると思います。
また、先日私が宿泊した都内の政治家御用達の、高級ホテルの客室では、まだブラウン管のテレビでした。
ホテルにしてみると、一部屋に一台テレビを購入しなければならないので、何百台も購入する事態になり、痛い出費になると思います。
ビジネスホテルの場合は、地デジチューナーの取り付けで良いと思いますが、高級さを売りにしているホテルの場合は、地デジチューナー内蔵テレビでないと格好がつかないですね。

また、生活保護世帯に地デジチューナー無償で支給するとのことですが、その見通しは甘いと思います。
なぜなら、先祖代々伝わる土地を相続してしまったために生活保護世帯になりたくてもなれない人がいるからです。
また、交通手段がない土地に住んでいるため、自家用車なしの生活が困難な方も、生活保護になりたくてもなれないのです。
生活保護になりたくてもなれない厳しい生活の方は、地デジ完全移行は困難であると考えられます。

そんな、二台目以降のテレビ、場末の定食屋やラーメン屋、ホテル、生活保護になりたくてもなれない人が、あと1年で全てテレビを買い替えが一気に済むとは考えにくいです。
『地デジ移行直前で地デジ対応テレビの値段が下がる』と、まとこしやかな噂もありますが、そうなると電器屋さんはパニック状態になることが推測されます。
そんな事態になると、テレビを観る人そのものの総数が減り、必然的に視聴率が下がり民放のCM枠の値段の暴落が予想されます。
民放はCMの広告料収益で成り立っていて、視聴率の高い時間帯になるにつれて、広告料の値段が高くなっていきます。
そんなシステムの民放は、視聴率が下がると、どうなるでしょうか？
NHKも安心できません。
NHKは受信料によって成り立っていて、テレビを一台でも所有していたら払わなければなりません。
でも、地デジ移行を期にテレビの視聴そのものを辞める人が出てくる可能性もあるからです。

地デジの完全移行は、蓋を開けてみないと分からないことが多々起こると思います。
それこそ、与党が自民党から民主党に変わったくらいの混乱が起こりそうな気がします。

地デジ化、済んでますか？
私は地デジ化済みました。

　某民放テレビのニュース枠で、安売り店の特集をしていました。私は、それを欺瞞だと思いました。新聞と違ってテレビの報道は、『庶民の味方』、『庶民の敵』というフレーズが多いような気がします。それは、テレビのニュースは、新聞購読も出来なく、インターネット環境もないような情報弱者の唯一の情報源だからです。しかし、民放キー局の報道局の給料は、高給取りで、庶民ではないのです。また、特集された安売り店など、どう見ても、人件費の削減の結果のように思います。そんな報道がまかり通ると、従業員の賃金がますます下がり、原油や食料品の値段が上がり続ける、スタグフレーションを加速させるだけです。報道に携わっている人間なら分かると思いますが…。また、連日ニュースでは『円高』報道ばかりで対ユーロ相場は決して報道しようとしません。目先の原油高と物価の高騰の報道ばかりです。原油高と物価の高騰は、ドルへの信用がなくなってきている事が原因であると、何故はっきりと報道しないのでしょうか？せいぜいコメンテーターや解説員が説明するだけで、軽く流されてしまいます。
　勿論、あまりセンセーショナルにドルの信用がなくなったと報道されると、みなドルを手放して、経済的なパニック状態を誘発するさせてしまいます。なぜなら日本の企業は、円高による貿易黒字を、円に交換せずに、多額のドルを、アメリカの銀行に保有しているからです。つまり貿易黒字の儲けを日本の従業員の給与には回さず、ドルのままプールされているのです。また、日本の企業はドルをプールするだけではなく、大量のアメリカ国債を買っているのです。しかし、ドルの信用が落ちれば、日本の企業が保有するドルやアメリカ国債は、紙屑同然になる危険性をはらんでいるのです。
民放キー局も、テレビ朝日(朝日新聞）やフジテレビ(フジサンケイグループ:産経新聞）と新聞社の名前の一部を冠したりします。日本テレビは読売新聞のグループ企業で、巨人戦の中継を盛んに放送しています。これら3局は各新聞社の報道に引きずられる傾向があるようです。TBSは、どこの新聞社のグループに属さす独自の報道体制が組まれています。
　ニュースと言えばNHKですね。その存在と技術力は高くて、災害の時は、いち早く現場に急行し、鮮明な画像を中継します。CMがないので、民放より情報のタイムラグが少ないようです。
　何か冒頭で散々文句を言った割には詳しいと思った人も多いでしょう。それは、私がテレビのハードウォッチャーだからです。特に報道番組は好きで、同じニュースを各民放やNHKなど、どう料理して伝えるか、比較して楽しんでいます。テレビ局の報道の方々、お互いに切磋琢磨して下さいね。